こんにちは、もとしです。
先日、大変残念なニュースを目にしました。
内容はこちらです。
辛いニュース。
— もとし🇹🇭 (@motoshi_tk) 2021年3月15日
時には逃げることも大切。
極論は自分がいなくても会社は回ると言い聞かせていい。でもサラリーマンには鎖を付けられた感は必ずある。SOSを拾える仕組みが必要や。https://t.co/NjRATxfRMr
■ニュースの引用
正直、こういった話を取り上げるのはどうかと悩みましたが、
現役駐在員の私にとっては全く関係の無い話でもなく、
取り上げることにしました。
理由としては、
日系企業であればSONYに限らず起こり得る問題ではないのか？
そう感じたからです。
自身の4年間の駐在経験も踏まえ、意見を述べていきたいと思います。
海外駐在員とは
本題の前に海外駐在員について少し補足します。
海外駐在員とは、日本の会社に就職し、その会社の海外現地法人への出向を命じられた方を指します。
最も大きな役割としては、海外現地法人の運営・管理を任され、また事業の拡大に向けて本社との橋渡し的な役割を担うことが多いです。
長時間労働の原因・要因は？
本ニュースで取り上げられてい長時間労働の原因や要因について、自分なりに原因、要因を考えてみます。
原因
海外では、就労管理がゆがんでいたり、責任や業務領が広過ぎることが原因の一つだと感じます。
就労時間管理の実態
・残業は管理されていないケースが多い
・本社人事の関与は疎遠
駐在員になりますと、国ごとに現地での就労管理がなされています。
日本国内ではタイムカードなどで就労時間が徹底されていると思います。
一方、現地法人についてはなかなかこういった概念が少なく、駐在員の残業時間はグレーに取り扱われているケースが多いように感じます。
いわゆるみなし残業というやつです。
責任と広過ぎる業務領域
冒頭でも述べさせていただきましたが、海外駐在員は現地法人の運営・管理を一挙に任されています。
当然現地では裁量を与えられます。
ただその反面、責任によるプレッシャーや業務量が過多になることもあります。
日本であればチーム内で業務を分担することは比較的容易だと思いますが、
海外法人では、日本人にしかできない業務はまだまだ多いのが実態かと感じます。
要は、日本と現地の間で板挟みによくなります。
複合要因
その他、考えられる複合要因について2点の例をあげます。
・時差
東南アジアですとせいぜい日本とは1・2時間程度となりますが、それでも朝一の会議であれば出勤時間を前倒しすることもあります。逆もしかり。欧州・北米などでは時差により、規定時間外にweb会議が開催される。
みたいな話もよく聞きます。
・休日
祝日が異なる日本のGW、夏休み、お正月休み、これらは海外とは異なります。例えば僕の住むマレーシアでは、日本のお正月休みよりも、中国の旧正月休みで連休を取ることになります。
つまり、
日本が連休 ⇒ 現地法人は稼働中
現地法人が連休 ⇒ 日本は稼働しているから仕事が飛んでくる
みたいな状況に追い込まれます。
こういった生活をしていると、日常の中での休みの感覚がだんだんと鈍くなり、
「休日返上でも仕方ないか・・・」
といったマインドに変化し、長時間労働に繋がっていく気がします。
暫定対策案
現状はすぐに変わるモノでは無いと思います。
僕が考える暫定対策案を3点述べます。
・会社制度として現地での心のケア
仕事や環境になじめない駐在員も少なくないと思います。現地での定期的なカウンセリングや、本社人事とのweb面談を通じ、悩みのはけ口を作っておくことは有効だと感じます。
・周囲が変化に気づく
最も近くにいる仲間が様子の変化に気づくことも大切だと感じます。これは同じ会社内だけでなく、取引先の方においても言えることだと思います。同じ海外で働いている日本人はみなチームみたいなものです。
・逃げる
僕は逃げることが最大の防御だと思います。環境が合わないと感じ、体調に変化がある様であれば、全力で帰任を申し入れるのも一つです。
まとめ
僕は現役駐在員として、海外で働く苦労を肌で感じてきました。
同時に、海外で働くすべての方へリスペクトの気持ちを常に持っています。
仲間意識なんかも芽生えています。
ですが、一日の大半を捧げる仕事において、
「つらい・しんどい・くるしい」
もし、仲間がこういった気持ちでいると考えると胸が痛い。。
本当に二度と同じことが起こらないで欲しい。
心よりご冥福をお祈り申し上げます。
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